【2018年予想】仮想通貨リップル(Ripple)の今後はどうなる?将来価格等を大予想!

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【2018年予想】仮想通貨リップル(Ripple)の今後はどうなる?将来価格等を大予想!

2018年2月7日、経済専門誌として世界的に有名なフォーブスが「世界の仮想通貨長者ランキング」を発表しました。

そこで大きな注目を集めたのが、5位にランクインした個人投資家のマシュー・メロン氏。

彼は200万ドルの資金を元手に、まだほとんど世の中に知られていない仮想通貨「リップル」を購入。

それが今では約10億ドルにまで膨れ上がり、現在は月額家賃15万ドルの豪邸でパーティー三昧の毎日を楽しんでいるといいます。

メロン氏は、フォーブス誌の取材に対し次のように話しています。

マシュー・メロン氏
「私は10億ドルの資産をタダで手に入れたようなものだ。でも、私は誰も手を出そうとしなかった分野にただ一人、資金を投じることでこのリターンを得た。家族には気が狂ったと思われたが、それは私の人生のホームランだった」
さて、こんなエピソードを聞かされたら、あなたも「リップルって何?そんなに儲かるの?」と興味を抱いたのではないでしょうか?

そこで今記事では、リップルの特徴と今後の可能性について詳しく説明し、将来価格まで大予想してみたいと思います。

リップルとは何か?

リップル(Ripple)は2012年12月に初版が発行された仮想通貨で、「XRP」という通貨単位で表されます。

他の仮想通貨の大きな違いは、ビットコインなどが銀行を通さない「個人間取引」が主な用途となっているのに対し、リップルでは「銀行間取引」が中心となっていること。

これは、リップルが異なる通貨の橋渡し役となる「ブリッジ通貨」を目指しているためです。

そのため、リップルは世界中の銀行から注目を集めており、日本では東京三菱UFJ銀行や三井住友銀行などのメガバンクがリップルネットワークへの参加を表明しています。

また、世界に1100種類以上も存在するとされる仮想通貨の中でも、リップルの時価総額ランキングは常にトップ5に位置しており、メジャー通貨としての地位を確立しつつあります。

MEMO
仮想通貨全体の時価総額ランキングトップ5は以下の通り。

第1位 ビットコイン 約19兆9900億円
第2位 イーサリアム 約9兆3100億円
第3位 リップル 約3兆9800億円
第4位 ビットコインキャッシュ 約2兆3100億円
第5位 ライトコイン 約1兆3000億円

※時価総額は全て2018年2月28日時点での日本円換算額。

リップルの特徴

リップルを導入することで得られるメリットとして、次の3点が挙げられます。

・圧倒的に早い送金スピード
・圧倒的に安い送金手数料
・圧倒的に高い取引処理能力

現在、銀行間の送金手続きには数時間~数日間もかかり、取引可能な時間帯も限られています。

しかし、リップルの送金システムではこの手続きをわずか3秒で完結させることができ、24時間受け付け可能となります。

手続きの効率化により、現在は数百円~数千円も掛かっている送金手数料を大幅に安くすることができれば、それはまさに国際送金にとって革命的な進歩。

また、現在は銀行が為替レートを決定していますが、手続きの迅速化によってユーザーが最も有利な為替レートを選べるようになることも、大きな利点と言えるでしょう。

さらに、リップルは他の仮想通貨と比較しても大きなアドバンテージを持っています。

以下の表をご覧ください。

どうでしょうか?

「圧倒的に」という表現が、決して大げさではないことがご理解頂けたと思います。

「送金処理の速さ」「手数料の安さ」「処理能力の高さ」が、リップルが持つ最大の武器です。

リップル導入を巡る世界の動き

ビットコインの暴騰による影響

2017年11月、それまで緩やかに上昇していたビットコインの相場が急激に上がり始め、12月には一時223万円を超える価格まで暴騰。

取引量の爆発的に増加により、送金遅延や送金手数料の高騰といったビットコインの抱える弱点が一気に表面化しました。

これにより、ビットコインキャッシュなどスケーラビリティ問題に強いとされる仮想通貨への注目度が一気に高まったのですが、リップルの特徴である処理能力の高さも改めてクローズアップされました。

アメックスとの提携

2017年11月、リップルはクレジットカード会社大手のアメリカン・エキスプレス・カード(アメックス)との提携を発表しました。

全世界で何億人もの人々が利用する有名クレジットカード・ブランドの送金手数料が下がれば、そのメリットは計り知れません。

アメックスは2018年2月にリップルの実装を終えていますが、試験運用が成功すれば他のクレジットカード会社へ与える影響は大きいでしょう。

マネーグラムとの提携

2018年1月、世界約200の国と地域に23万拠点のネットワークを持っている決済サービス大手のマネーグラムが、リップルと提携することを発表しました。

続けて、2月にはブラジルのビーテック、シンガポールのInstaRem、カナダのZip Remit、中国の連連といった大手決済会社と提携することも明らかに。

リップル採用のメリットが明らかになるにつれ、他の大手送金会社が次々と追随することは確実と見られています。

世界中の銀行がリップル採用計画を相次いで発表

現在、イングランド銀行やインドネシア銀行、シンガポール金融管理局、インド中央銀行、サウジアラビア金融局、FRB(アメリカ連邦準備銀行)といった各国の中央銀行に加え、約54行の海外銀行がリップルの採用を決定、あるいは検討中となっています。

また、日本国内だけでも約61行の銀行が導入に前向きな姿勢を表明しており、特に三菱東京UFJ銀行、三井住友銀行、みずほ銀行の国内3大メガバンクが参加していることは信用度の面で大きな意味を持ちます。

今後、実証試験を経て本格的な運用へと移行することができれば、リップルが爆発的に広まるきっかけになるかもしれません。

世界的な大手企業との提携の噂

2017年12月、リップルに関する情報掲示板上で、開発技術者であるDavid Schwartz氏という人物が次のように発言し、大きな注目を集めました。

「名前を発表したいほどの、大きなパートナーシップが二つある。銀行ではないが、誰もが知っている企業だ」

結局、どこの企業なのかは明かされませんでしたが、投資家の間では「AmazonとUberではないか?」といった憶測が広がりました。

Amazonは世界中の国々で事業を展開しているため、他国で売れた商品の収益を自国通貨に変換して受け取る際には多額の手数料が発生してしまいます。

リップルによってこの問題が解決するのであれば、国境を超えてグローバルにビジネスを展開している多くの会社にとって魅力的でしょう。

実際、世界中に1.6億人以上もの利用者を持つネットオークション・eBay(イーベイ)は、2020年までにリップルを決済方法の一つに追加することを発表しています。

金融関連ではない国際的企業がリップルを採用して流通量が増えれば、それだけ通貨としての価値が上がることになります。

リップルの懸念点

これまで、リップルの利点ばかりをご紹介してきましたが、もちろん懸念点もあります。

銀行間取引のブリッジ通貨として不採用になるリスク

リップルのターゲットは個人間取引ではなく銀行間取引であるため、もしブリッジ通貨として不採用となった場合は価値が暴落すること確実です。

世界中の多くの銀行がリップル導入に前向きとはいえ、そのほんどがまだ試験段階であり、本運用へ移行できるかどうかは保証されていません。

また、銀行にとってはリップルが持つ「送金システム」は魅力的であるものの、通貨としての「リップル(XRP)」を導入するメリットには懐疑的とも言われています。

リップルの「送金システム」だけが生き残り、通貨(XRP)としては他のアルトコインが流通するといった可能性もあります。

リップルが中央集権型の仮想通貨であること

多くの仮想通貨では、中央集権的な機関が存在しないことが大きな特徴となっています。

ビットコインを例にすると、世界中に散らばるコンピューターでマイニング(通貨の信頼性を保証するため、ブロックチェーンと呼ばれる取引台帳に取引記録を記録していく作業)が行われ、オープンな形で二重取引を防止しています。

つまり、通貨を管理する中央銀行は不要なわけです。

一方、リップルはすでに最大発行数である1,000億XRPが発行されていて、マイニングが必要ありません。

そのため、取引承認はリップル社によって選ばれた企業や団体による投票(80%以上の承認者が有効と判定した取引のみが有効とみなされ、取引台帳に記録)で行われています。

これはPoC(Proof of Consensus)と呼ばれるリップル特有の認証方法ですが、本当に100%公正な取引と言えるのか、不透明さが残ることは否めません。

さらに、リップル社自身が大量のリップルを保有していることから、やろうと思えばいくらでも価格調整ができることが不安視されています。

こういった中央集権的な仕組みは、ごく一部の巨大機関による金融支配を終わらせるという「仮想通貨の理想に反する」という批判的な意見は多く見られます。

実際、リップル採用に積極的なのは仮想通貨の台頭によって存在意義が失われつつある中央銀行やメガバンク、そして既得権益にあずかっている巨大企業がほとんど。

これが「中央集権型の仮想通貨」と言われる理由で、こういった思想的違いはリップルが仮想通貨の世界から除外される潜在的なリスクと考えられています。

リップルの将来価格を大予想

さて、リップルについていろいろと書いてきましたが、果たして今後どのように価格推移していくのでしょうか?

まずは、過去3ヶ月の価格チャートをご覧ください。

2017年12月初旬までは20円台で推移していましたが、そこから急激に上昇を始め、2018年1月初旬には一時384円を超える価格まで高騰しました。

その後、一転して下落傾向となって2月初旬には100円を割り込み、現在(3月13日現在)は80円台で落ち着きを見せつつあります。

しかし、ちょうど1年前には1円にも満たない0.7円だったことを考えると、その価値は100倍以上に膨れ上がったわけです。

この要因としては様々なことが考えられますが、注目したいのは2017年3月下旬に三菱東京UFJ銀行がリップルによる海外送金サービスを開始すると発表した直後から、どんどん価格が上昇したこと。

4月初めには早々に4円台を突破し、その後も次のようなポジティブなニュースの影響を受け、5月中旬には一時40円を超える高値を記録しました。

・メガバンクや地方銀行など併せて56もの銀行が参加する内外為替一元化コンソーシアム(リップルを使った送金サービスを検討する会議)に三菱東京UFJ銀行が参加を表明

 

・市場価格暴落に対する懸念を払拭するため、リップル社が保有する550億枚のリップルをロックアップすることを宣言

これは、リップルが「既存権力寄りの性格」を持っていることで、他の仮想通貨よりもメガバンクや大企業といった「権威ある団体」のバックアップを得られやすいこととも関係しています。

つまり、今後も新たな提携先が見つかったという「ビッグニュース」があれば、リップルの価格高騰のきっかけになり得るということです。

また、海外の専門家からは「2018年中に7ドル~10ドル(約770円~1100円)まで高騰するだろう」といった憶測も出ています。

一方、これはあくまでも噂に過ぎませんが、リップルとグーグルが提携してGoogle Payの決済システムとして採用されれば「600ドルは確実に超える」との予想もあります。

グーグルはすでにリップルに投資しているので、その可能性はゼロではないと思いますが、果たしてどうなるのか…

いずれにせよ、リップルが成功するか否かは、銀行間送金という本来のターゲットでどれだけ成功できるかに懸かっています。

まとめ

リップルが目指しているものは、決済手段としての仮想通貨ではなく、あくまでもブリッジ通貨として銀行間送金を効率化すること。

他の仮想通貨と違って個人間での流通を主目的としていないことから、その将来性を正確に見通すことはなかなか困難です。

しかし、海外・国内の多くの銀行がリップルの導入を前向きに検討していることは、現時点では強力な追い風であることは間違いありません。

また、日本のSBIグループが約2000億円分のリップルを保有し、新たな仮想通貨取引所を開設して流通環境を整えるなど、強力にバックアップしていることは注目に値します。

他のメジャーな仮想通貨と比べるとギャンブル的要素が強いリップルですが、それだけに少ない資金で「億り人」の仲間入りを果たす可能性もあるのではないでしょうか?

短期的な上げ下げに惑わされるのではなく、中長期的な観点を持って「夢」を見るのも面白いかもしれません。