ビットコインで借金は出来る?暴落などのリスクを回避する方法とは

ビットコインや仮想通貨への投資の際にこう思ったことはありませんか?

「ビットコイン価格が暴落して、借金を負うことってあるのかな…?」

「ビットコインや仮想通貨に投資したいけど、できれば損はしたくない…」

この記事はビットコイン&仮想通貨投資の借金リスクが心配な人や暴落リスクを回避したい人に向けて書かれています。

2017年は「仮想通貨元年」といわれるほどに、ビットコインや仮想通貨への投資が過熱した年でした。

ソフトウェア会社「ジャストシステム」が2017年12月に行った調査によると「ビットコイン」というワードを聞いたことがある人は実に87.8%にもなるようです(対象者:15〜59歳の男女1100人)。

「ビットコイン」がこれほど広がったのも、ビットコインや仮想通貨への投資が過熱してメディアで頻繁に特集が組まれていたからです。

投資が過熱した背景には、ビットコインや仮想通貨の価格変動の激しさがあります。

2017年1月には10万円/BTCだったビットコインの価格は、2017年末に約160万円/BTCの値を付け、大きく上昇しました。

しかし一方で、2017年12月に約210万円/BTCを超える最高値を記録していたビットコインは、2018年5月12日現在では約91万円/BTCピーク時の半分以下になっています。

 


出典: https://coinmarketcap.com/currencies/bitcoin/

これだけ値動きの激しいビットコインや仮想通貨だからこそ、投資をする際はきちんとリスクを把握しておきたいものです。

そこで本記事では、ビットコインや仮想通貨の借金リスクや暴落を回避するために知っておきたいポイントを解説していきます。

 

なお、これ以降の記事中では「ビットコイン」「ビットコインの投資」などと表現する部分はすべて、ビットコイン以外の仮想通貨にも当てはまると考えて問題ありません。

 

この記事のポイント
  • 基本的にはビットコインで借金はすることはない!(ただし例外アリ)
  • 借金を負うリスクのある「例外」ケースとは?
  • 暴落を回避するためのポイントとは?

ビットコイン投資で借金を負うことは無い!(例外アリ)

ビットコイン投資をする際に、まず気になるのは借金を負うリスクがあるかどうかです。

結論としては、基本的にはビットコイン投資を行っている際にビットコイン価格が暴落をしたからといって、借金を負うことはありません。

手元の資金の範囲内で取引を行う「現物取引」という方法で投資している限りは、たとえ100万円/BTCが0円/BTCになったとしても大丈夫です。

しかし、Twitterではこんなツイートを見かけることがあります。

 

 

他にも暴落により、一瞬にして400万円を超える借金を負ってしまった事例もあります。

このように、現物取引以外の特殊な方法で取引を行なったり、クレジットカードでビットコインを購入した後に価格が暴落して返済に苦労する事例が実際にあります。

これらはビットコインで借金を抱えてしまう「例外」といえるケースですが、目先の利益に気を取られうっかり例外にハマってしまう恐れもあります。

借金のリスクを避けるためにも、ビットコイン投資で借金を抱える恐れのある例外ケースを把握しておくことが大事です。

【要注意!】ビットコイン投資で借金を負うケース

ここでは、ビットコイン投資で借金を負ってしまう主な例外ケースを紹介していきます。

特に最初に紹介する、「信用取引」によって借金を抱えるケースはハマる人が多いため注意が必要です。

「信用取引」中に暴落するケース

「信用取引」とは取引所に任意の証拠金を預けることで、取引所が定める任意の倍率に証拠金を掛けた金額まで取引ができるというものです。

この倍率のことを「レバレッジ(テコの原理の意)」とよび、手持ち資産の範囲までしか取引できない「現物取引」との決定的な違いといえるでしょう。

例えば、レバレッジ最大15倍の取引所に10万円の証拠金を預けた場合、最大150万円分の取引が可能になりますが、手元資金10万円で150万円分の取引ができるというだけでも信用取引に潜むリスクがわかると思います。

一般的に、信用取引には「ロスカット」と呼ばれる仕組みが導入されており、証拠金維持率が一定の割合を下回った場合、強制的に全注文をキャンセルされ、過剰な損失を防いでいます。

MEMO

証拠金維持率とは?

以下の式で算出される割合のこと。

手持ち資産の時価総額 ÷ 証拠金 × 100 (単位は%)

例:時価総額10万円、証拠金5万円の場合
10 ÷ 5 × 100= 200%(証拠金維持率は200%

ロスカットは価格下落時に利用者の損失を軽減するための仕組みですが、相場が急変し価格が暴落した場合はロスカットの発動が遅れ、想定外の損失が発生する恐れがあります。

ロスカットの発動が遅れて証拠金の金額を超えた損失が発生した場合、追加の証拠金(追証)を請求されます。

実際に、2018年1月16日に起こったビットコイン価格の暴落時にシステム的にロスカットの発動が遅れてしまい、追加の証拠金を450万円請求された事例があります。

一見すると、信用取引は手持ちの資産以上の取引を可能にする魅力的なサービスに思えますが、信用取引に潜むリスクは大きいといえます。

信用取引を行うときは、資金的余力を十分に確保したうえで慎重に行うようにしましょう。

MEMO
信用取引」という表現は取引所によって異なります。

ビットコイン(アルトコイン)FX、証拠金取引、レバレッジ取引など様々ありますが、証拠金を預けて手持ち資産を超える金額の取引ができるので同じモノだと考えてください。

税金を払いきれず借金を負うケース

ビットコインや仮想通貨で得た利益は、日本の税法上「雑所得」に分類され最大で45%の税金がかかってしまいます。

すこし極端な例ですが、2017年に仮想通貨で1億円の利益を得た場合、翌年4500万円の税金を納めなければなりません。

しかし、税金を払う前にも拘らず、利益の多くを投資に回して2018年1月下旬以降の暴落で多くの資金を失い、税金が払えなくなるといったケースが考えられます。

仮想通貨を交換した段階で購入時と売却時の差額が利益とみなされるので、仮想通貨トレードをする際には注意が必要です。

MEMO
同じ雑所得扱いでも、株式投資などで得た利益は他の所得とは分離して計算する「申告分離課税」が適用されるため、税率は一律20.315%程度となります。

多額の投資をクレジットカード決済で行い、暴落するケース

クレジットカード決済は一時的な借金と考えられるため、価格変動が激しいビットコインを購入する手段としては不適切です。

実際に海外ではクレジットカードでビットコインを購入した後、価格が下落したことで返済が困難になった事例もあります。

こうしたリスクを避けるために、2018年に入ってから日本国内の仮想通貨取引所ではクレジットカード決済でのビットコイン購入を取り止める取引所が相次いでいます。

しかし、海外の一部の取引所では未だにクレジットカード決済が可能な取引所があるため、海外の取引所を利用する際には注意が必要です。

これまで紹介した例外ケースを避ければ、基本的にはビットコイン投資の際に借金を抱えることはありませんが、価格が暴落して損するリスクは依然として残っています。

暴落して大損するリスクはできれば避けたいですよね。

そこで次のブロックでは、できる限り暴落を避けるためのポイントを紹介します。

暴落で大損を避けるには?投資をする際の最低限の心得

まず押さえておきたいポイントは、値動きの激しいビットコイン投資はハイリスク・ハイリターンな投資だということです。

こうしたハイリスク・ハイリターンな投資を行う際に最低限知っておきたいポイントを整理していきます。

感情を捨て、損切り&利食いラインを徹底的に守り抜く!

値動きが激しいモノに投資する際に、まず必要なことは感情を捨てることです。

「もう少ししたら価格が上がるかも?」
「この下落を乗り越えれば反発して価格が上がるはず…!」

ビットコイン投資を経験した人なら、誰でも一度は思ったことがあるはず。

しかし、これらの「根拠のない期待」という感情こそが投資をする上で最も要らないモノなのです。

さらに、ルールに従った取引に徹することも投資をする際に大切だといえます。

その基本的なルールのひとつが「損切り(損失確定)」「利食い(利益確定)」のラインを決めることです。

「損切り」は購入価格から一定の割合を超えて価格が下落したら売却することで、「利食い」とは購入価格から一定の割合を超えて価格が上昇したら売却すること。

損切り&利食いラインは8〜15%で設定するのがよいでしょう。

例えば、損切り&利食いラインを10%に設定して100万円/BTCのビットコインを購入した場合、90万円/BTC以下または110万円/BTC以上に価格が変動したら売却します。

このようにルールを設けて、機械的に売買を行うことで不要な損失を避けることができます。

テクニカル指標を導入する!

この記事を読んでいる方の中には暴落による損失を避けるためには、情報収集を徹底すればよいと考えている方もいるのではないでしょうか?

普通の株式投資であれば、集めた情報から価格変動を予測して先手を打つこともできますが、ビットコイン投資においては得策だとはいえません。

ビットコインや仮想通貨関連の情報は不正確なものやデマが入り乱れており、情報の真偽を判断するのは非常に難易度が高いといえます。

だからこそ、集めた情報を過信せずに過去の価格変動という「事実」を示したチャートをじっくり観察する「テクニカル分析」の導入が必要なのです。

チャートの値動きには想像以上に様々な情報が含まれています。

基本的なチャートの読み方はこちらの記事で解説しているので、ぜひテクニカル分析の入門編として読んでみてください。

ビットコインFXのチャート分析の用語5選!初心者向けに見方の基本を解説

ビットコインFXのテクニカル分析の用語5選!初心者向けに見方の基本を解説

ビットコイン投資は余剰資金で!

最後に大前提として、ビットコインのように値動きが激しく予測困難なモノへの投資は、無くなっても問題ない程度の余剰資金で行うべきだということを忘れてはいけません。

語弊を恐れずに表現すれば、ビットコイン投資は宝くじを買うようなものです。

タイミングさえ合えば、短期間で資産が大きく増える可能性を秘めていますが、反対に一瞬で資産が大きく減ってしまうリスクもあります。

だからこそ、ビットコイン投資は無くなっても痛くもかゆくもない余剰資金で行うべきなのです。

注意
本記事で紹介したのは、あくまでも損失を避ける可能性を高くするために注目すべきポイントです。価格下落による損失を必ず避けられる訳ではありません。投資の原則は「自己責任」です。
MEMO

投資についてより詳しく知りたい方は、手始めに基本的な心得が学べる「インベスターZ」という漫画がオススメです。

【まとめ】ビットコインの借金リスクや暴落を回避する方法とは?

本記事ではビットコイン投資の際に借金を負うリスクとその事例、暴落を回避するために知っておきたいポイントを解説しました。

2017年に大きなブームとなったビットコイン投資ですが、短期間で資産が倍になる可能性もあれば、半分になるリスクもあるハイリスク・ハイリターンな投資です。

身を削って投資をするものではないですし、下手にレバレッジのかかった信用取引を行うと予想外の損失を抱えかねません。

だからこそ、ビットコイン投資は今回紹介したように、テクニカル分析を導入し、ルールに従った取引を余剰資金で行うといった最低限のポイントを守って行うことが大切です。