ビットコインFXのファンダメンタル要因5つ

ビットコインFXのファンダメンタルズ分析

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ビットコインFXのファンダメンタル要因5つ

通常のFXにおいては、ファンダメンタルズ分析という手法があります。

ビットコインFXに取り組む際にも、「ビットコインのファンダメンタルズ要因」は押さえておいた方がトレードをする際にも役立つため、今回5つほど一般的なものをご紹介します。

ファンダメンタルズとは?

ファンダメンタルズとは

そもそもファンダメンタルズとは何でしょうか?

ファンダメンタルズとは「経済の基礎的要因」のことです。

経済の基礎的要因には、例えば「景気動向」などがあります。

これをFXで考えてみると、米国の雇用情勢が悪くなって米国の景気動向が悪化したりすると、ドルの価値が下がり、ドルに対して日本円の価値が高くなったりすることがあります。

そのためFXトレーダーの中には、経済の基礎的要因である「景気動向」などにも注意を払ってトレードしている人もいます。

ビットコインにおいても、そのようなファンダメンタル要因があるのです。

① 半減期

半減期

まず挙げられるのは「半減期」です。

ビットコインの半減期とは、ビットコインのマイニング(採掘)の報酬が半分になるタイミングのことです。

ビットコインのマイニング報酬は、21万ブロックが生成されるごとに半減していきます。

最初の半減期は2012年11月に訪れ、マイニング報酬は50BTCから25BTCになりました。

次の半減期は2016年7月に訪れ、マイニング報酬は25BTCから12.5BTCになりました。

大体4年に一度訪れ、次の半減期は2020年ごろと予測されています。

マイニング報酬が下がると、ビットコインを採掘する人(マイナー)のモチベーションが下がってしまい、マイニングする人が減ってしまうように考えられます。

ですが、ちょうどこの半減期のタイミングあたりで、ビットコインの価格は過去2回とも2倍以上に上がっており、法廷通貨で換算すると報酬額はそんなに下がってはいないようですので、今でもビットコインの採掘は続いています。

② 各国の規制動向

規制

続いて挙げられるのが「各国の規制動向」です。

例えば、中国では2013年に金融機関によるビットコイン取引を禁止したりしています。

このような世界的に経済的なパワー持った国が、ビットコイン取引を禁止したりすると、価格変動に大きな影響を及ぼします。

もう今では考えづらいことですが、米国が国民のビットコイン取引を禁止した場合、かなりの価格暴落などが見込まれます。

したがって、世界的に経済的なパワーをもった国(GDPが高い国など)の規制動向については注意を払っておいた方が良いでしょう。

③ 金融危機

金融危機

また、ギリシャやキプロスの財政危機の際に、多くの人々の資金(法廷通貨)がビットコイン(仮想通貨)に流れたと言われています。

例えば、日本では多くの人々は日本円の価値を信頼していますが、世界には自国の通貨よりもビットコインの方が信頼できると考えている人もたくさん存在します。

特に経済情勢が不安定な新興国に住む人々の場合は、自国の財政が危機に陥った際に、保有する資金をビットコインに換金する可能性は、今後も十分あるでしょう。

自国の財政不安から、一斉に資金がビットコインに流れるため、ビットコインの価格が暴騰するという仕組みです。

④ ビットコインコミュニティのコアメンバーの動向

ビットコインのコミュニティ

また、ビットコインコミュニティの「コア開発者」の動向は気にしておいた方が良いでしょう。

2017年時点にては色々とビットコインの分裂論争が騒がれており、この動向に応じてビットコイン価格が下落したりもしています。

また、世の中にはビットコイン長者が存在し、ビットコイン長者の彼らは、一つのウォレットで100億円以上もの資産を保有していたりします。

彼らが何かしらの出来事をきっかけに、ビットコインを全て売却しようと動き出した場合、価格は一時的に大幅に下がることが予想されます。

また、ファンダメンタル要因と言うほどではありませんが、大企業のビットコイン採用ニュースや世界各国の要人発言などが、好材料とされることはあるでしょう。

⑤ 仮想通貨の取引所へのハッキング

ハッキング

最後に、ビットコインなどの仮想通貨の取引所のハッキングニュースも、ビットコイン価格に大きな影響を与えます。

例えば海外の大手仮想通貨の取引所がハッキングにあったというニュースが流れたら、一気に価格が暴落する可能性があります。

これらの出来事に対しては、未然にニュースを予見して防ぐことはできません。

ですが、このようなハッキング対策を個人でしておくことは可能ですので、ビットコインの取引所に口座を開設した際は、必ず2段階認証などの措置を取っておく方が良いでしょう。