仮想通貨とは?どこよりも分かりやすく解説します!

SHARE

仮想通貨とは?どこよりも分かりやすく解説します!

みなさんは仮想通貨をどのようにイメージしているでしょうか?

2017年の後期から2018年現在にかけて多くの人が注目し始めるようになった仮想通貨。

多くの人は、「株に似た新しい投資対象」というイメージが強いかと思います。

そういった面も間違いではありません。

この記事では、仮想通貨をよく知らない人にも分かりやすい説明を心がけました。

少し堅苦しい説明になるかもしれませんが、知っておくべきポイントは分かりやすくまとめています。

それでは、仮想通貨について分かりやすく解説をしていきたいと思います。

1.通貨に関する知識

仮想通貨とは、といった話をする前に、私たちが普段何気なく使用している通貨に関して簡単におさらいしたいと思います。

通貨が生まれる前の人間は物々交換を行っていました。

育てた野菜と、狩りで獲ってきた肉を等価交換によって手に入れるといった営みです。

しかし、これでは不便でした。

時間の経過によって、野菜は傷んでしまい、肉は腐ってしまうからです。

野菜や肉に限らず、「モノ」の価値は時間と共に変化していきます。

そこで生まれたのが、通貨の前身となるトークンです。

石や貝殻などの加工し、硬貨の代用品としてトークンは作られました。

物々交換を行ってきた歴史が、「モノ」とトークンを交換するようになり、「モノ」の取引が簡単になりました。

そして、このトークンは勝手に作られては価値を維持することは難しくなるので、政府はトークンを管理するようになりました。

ここで、普段私たちが使用している貨幣の基礎となる中央集権型の貨幣が誕生したのです。

ポイント
私たちが普段使っている通貨は中央集権型の貨幣である

2.仮想通貨とは?


資金決済に関する法律 第二条 5による定義:

この法律において「仮想通貨」とは、次に掲げるものをいう。

一 物品を購入し、若しくは借り受け、又は役務の提供を受ける場合に、これらの代価の弁済のために不特定の者に対して使用することができ、かつ、不特定の者を相手方として購入及び売却を行うことができる財産的価値(電子機器その他の物に電子的方法により記録されているものに限り、本邦通貨及び外国通貨並びに通貨建資産を除く。次号において同じ。)であって、電子情報処理組織を用いて移転することができるもの

二 不特定の者を相手方として前号に掲げるものと相互に交換を行うことができる財産的価値であって、電子情報処理組織を用いて移転することができるもの

仮想通貨は規制されていないデジタル通貨です。

開発者によって仮想通貨は発行や管理され、仮想通貨のコミュニティのメンバー間で使用されています。

私たちは日本という国で、円という通貨を使用しています。

その円は日本銀行が発行しています。

一方、仮想通貨はインターネット上で取引されている通貨で、発行や管理を行っているのは利用者です。

また、仮想通貨を手に入れる場合には、取引所に口座を開設する必要があります。そして、円やドルといった法定通貨との交換を行うといった形で運用します。

ポイント
仮想通貨の発行や管理は開発者が行っている。

2-1.通貨と仮想通貨の違い


私たちが日常的に使用している通貨は、中央銀行(日本であれば、日本銀行)が発行し、価値を保証しています。

しかしながら、完全に価値を保証しているとは言い難いです。

国家が行う経済政策によって、通貨の価値は変動するリスクを背負っているからです。

ハイパーインフレーションを例にとると分かりやすいかもしれません。

戦時中には多額の戦費調達によって、通貨価値が暴落する事態に陥るといったものです。

第一次世界大戦後のドイツ帝国では、一兆倍ものインフレが起きました。

ここまで極端な例は稀ですが、法定通貨の価値は変動するリスクがあるといったことを理解してもらえればと思います。

一方、仮想通貨自身の価値に関しては、利用者による信頼によって価値が保証されます。

そのため、価値の変動リスクは利用者が主導権を握っています。

ポイント
仮想通貨の価値は利用者が主導権を握る

2-2.仮想通貨のはじまり

最初の仮想通貨ともいえるビットコインは、2008年11月1日にサトシ・ナカモトという日本人らしき謎の人物が、メーリングリストで論文を紹介したことによって社会に公表されました。

参考

サトシ・ナカモト氏の論文

2-3.ビットコインの思想

ビットコインは、抵抗のない貨幣社会を思想としています。

私たちが普段使用している円などの法定貨幣は中央集権的な貨幣ですが、ビットコインは中央集権型の貨幣へのカウンターカルチャーとなります。

インフレするような中央集権的な貨幣の肩代わりとなり、手数料のかからない貨幣社会を目指しています。

しかし、被中央集権型・分散台帳技術が基本であるために、ビットコインのコミュニティでは今後の運用が議論され、分裂することがありました。

『ビットコインキャッシュ』、『ビットコインゴールド』、『ビットコインダイヤモンド』、これらはビットコインという名前がついていますが、すべて別の仮想通貨で、ビットコインから分岐したものです。

これらの分岐は悪いことではないですが、仮想通貨の運用・管理しているコミュニティの動向には注目しておくのが良いでしょう。

ポイント
それぞれの仮想通貨コミュニティによって、目標や思想が異なる

2-4.ブロックチェーン技術とは

仮想通貨の根幹となっている技術に、ブロックチェーン技術があります。

ブロックと呼ばれる取引記録を記載したデータを鎖のようにつないでいく様子から、ブロックチェーンと呼ばれます。

ブロックチェーンは一方向にのみ流れるので、データの改ざんなどの危険性はありません。

また、このブロックチェーンは全世界に公開されており、誰でも好きな時に見ることができます。

ブロックは一定時間が過ぎると、新しいブロックを形成し、記録を行っていきます。

新しいブロックには、直前のブロックのデータを暗号化した値を含みます。

そのため、最新のブロックには今までの取引データのすべてが含まれていると言えるかと思います。

ハッキングなどを行い、データを不正に改ざんしようものならどのブロックで改ざんが行われたのか分かり、特定が容易となります。

ブロックの内容を改ざんし、それ以降に新しいブロックを作成していきます。

一見これによって改ざんが成功したように思えますが、ブロックチェーンは改ざんや改変によって分岐してしまうことを想定しており、一番長いブロックチェーンが正しいという原則を持っています。

例えば、ハッキングによって、データの改ざんを行い新しいブロックを作成したとします。

しかし、それ以降ブロックが作成されることはないので、ブロック内容を変更・分岐したとしても、もとのチェーンより長くなるといったことはほぼ不可能になります。

ポイント
ブロックチェーン技術によって、データの改ざんなどに対するセキュリティ性は高い

2-5.マイニングについて

仮想通貨とは?という命題において、知っておきたいのがマイニングというものです。

POW(プルーフオブワーク)というシステムがビットコインなどの仮想通貨には導入されています。

仮想通貨の取引の履歴をブロックに記載するためには膨大な計算処理が必要になります。

この計算処理を行い、ブロックに記載することをマイニングと言い、マイニングを行う人はマイナーと呼ばれます。

マイニングの報酬として、マイニングした仮想通貨がもらえる仕組みです。

ポイント
仮想通貨の取引データの処理はマイナーと呼ばれる人たちの手によって行われている

2-6.Peer-to-Peerについて

仮想通貨はPeer-to-Peer(以下P2Pと略)と呼ばれる分散型システムを利用しています。

P2Pの特徴としては

  • 自律分散型
  • 情報の改ざんが難しい
  • 被中央管理型
  • 透明性が高い

以上のことが挙げられます。

P2Pといえば、Winnyのような違法ダウンロードの温床となったシステムに付随して有名ですが、仮想通貨はこの分散型システムを利用しています。

P2Pに参加したすべてのコンピューターには、まったく同じチェーンが保存されます。

つまりは、世界中のコンピューターが仮想通貨の取引記録を所有しています。

イメージとしては、世界中にバックアップがあるという認識になります。

そのため、ハッキングや取引データの改ざんするためには、それらのコンピューターを同時に破壊するなどしなければなりません。

P2Pを利用している限り、不正は不可能になります。

ポイント
P2P利用によって、セキュリティ性は高い

3.仮想通貨の問題点

3-1.仮想通貨利用者への価値の保証がない

仮想通貨の価値の変動は利用者が握っています。

そのため、仮想通貨の価値の変動はかなり大きいものになっています。

ビットコインを例にとると、全盛期は1ビットコインあたり200万を超えていましたが、現在では80万弱まで価値が下がっています。

約3分の1の価値になりましたが、利用者への価値の保証はありません。

逆に言えば、増える可能性もあるのです。

仮想通貨はかなり価値の変動が激しいです。

そのため、ハイリスク・ハイリターンの自己責任な世界となることを念頭に入れておきましょう。

3-2.仮想通貨と法定通貨とを交換する取引所の管理体制の甘さ

仮想通貨取引所であるコインチェック社から、580億円相当にのNEMコインが流出したニュースは記憶に新しいかと思われます。

ブロックチェーンやP2Pに関して述べ、仮想通貨のセキュリティの高さを説明してきました。

コインチェック社からの流出といった事件の原因は、仮想通貨取引所がハッキングに会う管理体制の甘さにあります

仮想通貨事態が悪いわけではないのです。

3-3.盗難時に、仮想通貨取引所は補填・補償してくれない

仮想通貨は通常、取引所と呼ばれる場所で仮想通貨を購入します。

取引所に仮想通貨や法定通貨を預けた状態にした場合、ハッキングなどによって盗まれるといった事態に陥ったとしても、取引所からの補填・補償といったことは基本的にありません。

取引所の利用前の規約には、自己責任となることを明記しており、取引を始めるためには承諾しなければなりません。

※bitFlyerという取引所では、日本円が盗難された場合にのみに対して、最大500万円補填されます。

しかし、仮想通貨の盗難に対しては、補填されません。

4.仮想通貨の種類

4-1.Bitcoin/BTC

世界最初の仮想通貨で、市場規模も最大の仮想通貨です。

あまりの人気にシステムが大渋滞を起こし、データ処理遅延が問題となりました。

この問題を解決すべく、2017年8月にビットコインキャッシュ、2017年10月にビットコインゴールドなどがビットコインから分岐・誕生することになりました。

送金や決済としての利便性であればビットコインキャッシュ、ビットコインゴールドの方が高いと言えます。

そのため、ビットコイン自体に求められている将来性としては、デジタル投資としての役割が挙げられていると考えられています。

4-2.Ripple/XRP

元はリップル社によって開発されました。

国際送金を行う場合には、複数の金融機関を通して送金されるために、手数料と送金時間は膨大なものとなります。

この現状を解決するために開発されたのが、リップルのプロジェクトです。

このような背景を持つため、リップルの特徴としては、取引のリアルタイム性があります。

4-3.Ethereum/ETH

ネットワーク上の複数のコンピューターを仮想コンピューターに見立て、取引処理を行う仕組みである分散型アプリケーションプラットフォームが特徴です。

さらに、この分散型アプリケーションプラットフォーム上で、あらかじめ条件を設定しておくことで自動的に実行してくれるプログラムを組むことができます。

これをスマートコントラクトと言います。

つまりは、これらによってサイバー攻撃や契約などの改ざんを防ぎやすいという、セキュリティ上のメリットが特徴です。

4-4.モナコイン

日本発祥の仮想通貨ということで、日本人であれば知っておいたほうがいい仮想通貨です。

モナコインの特徴としては、実社会でのサービスに通貨として使われていることにあります。

秋葉原の一部PCショップやメイドカフェなどでの支払いが可能ですし、Monappyというモナコイン利用者のコミュニティサイトではデジタルコンテンツに対してモナコインを使ってコンテンツの購入や投げ銭が可能です。

参考

MonappyへのリンクMonappy

5.最後に

仮想通貨とは?という命題の下、様々な説明をしてきました。

仮想通貨の世界では情報がめまぐるしく更新され、その情報収集こそが力となります。

仮想通貨は全盛期から衰退こそしたものの、現在の価格で落ち着いたとみるべきだと個人的には考えています。

今後も仮想通貨から目が離せない状態が続いていくでしょう。

この記事がみなさんの参考になれば幸いです。