仮想通貨NEM(ネム)の今後は?価格・特徴・将来性を大予想

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仮想通貨NEM(ネム)の今後は?価格・特徴・将来性を大予想

NEM(ネム)と言えば、2018年1月に日本の仮想通貨取引所から流出した問題により、国内ではブランドネームを損なってしまいました。

「投資に向けた今後の好材料はあるのか」と、つい買い控えてしまっているのではないでしょうか。

問題の取引所では、取引停止が1~2カ月にわたって続き、その間に他の通貨へと鞍替えしてしまった投資家も一部存在するようです。

実際のところ、当初の見通しこそ暗かったものの暴落の様相は見せていません。

すでに報道にある通り「流出問題とNEMのセキュリティ性は無関係」との調査結果が出ています。

また、海外では問題に対する注目度も低く、むしろNEM開発サイドが発表している技術的アップデートに関心が寄せられています。

「政府発行の仮想通貨に技術採用」といったニュースも流れ、今後の価値高騰の可能性がじわじわと大きくなっています。

ここでは、NEM独特の革命的な技術や特徴の一端を解説します。

NEM(ネム)の価格推移と概要

これまで東アジアの多数の取引所に上場し、日本や東南アジアの投資家から支持を得ています。

今後の技術的進歩がどのくらい期待されているのか、その解説の前に基本情報から紹介します。

チャートから見る投資家人気

NEM(単位:XEM)は、2017年初頭まで3~5円/XEMの安い仮想通貨として知られていました。

Twitterやファンによるプロモーションが実を結び、同年4月には33円/XEMと約10倍の高騰をマークしました。

参考:みんなの仮想通貨

2017年秋からのビットコイン高騰の余波を受け、最高で215円/XEMを記録しています。

2018年1月26日にはコインチェック流出事件があったものの価格への影響はほぼ見られず、23~24円/XEMと最初の高騰時と同水準を保っています。

今後ふたたび急騰する可能性とともに、風評被害にも負けない根強い支持があることが読み取れます。

NEM(XEM)の基本情報

NEMとは “New Economy Movement(新しい経済活動)”の略称です。

このプロジェクトは、ビットコインの技術的改善を望むコミュニティから誕生しました。

本来は仮想通貨ではなく、様々な取引に活用できるブロックチェーン構想のことを指します。

NEMが包括するプロジェクトの一つが仮想通貨(XEM)であり、投資家の間ではこれを指してネムと呼びます。

ここで、通貨としてどのように機能しているか見てみましょう。

NEMの基本情報(2018年4月1日現在)
発行上限枚数 899憶XEM
現在までの発行枚数 上記すべて
ブロック生成スピード 1分
時価総額  約2020億
時価総額ランキング  15位

参考:CoinMarketCap

創始時点で流通上限量である約900億XEMが一気に発行され、約1600人の投資家に平等に分配されています。

通貨を新しく発行する場合、通常はマイニング(採掘)と呼ばれる作業を経る必要があります。

この過程なしで全ての通貨が発行されたのは、ネムならではの特徴です。

NEM版スマートコントラクト「アポスティーユ」

著作権物や不動産の売買に活用できる技術として、イーサリアムの「スマートコントラクト」が有名です。

一方でNEMは、左記の脆弱性を指摘しつつ、独自の契約自動化システムを提唱しています。

これは「Apostille(アポスティーユ)」と呼ばれています。その仕組みを見てみましょう。

  1. 共有したい契約書ファイルをアップロード
  2. 取引相手しか開封できないよう秘密鍵で署名
  3. タイムスタンプを押す

タイムスタンプとは

 →データの作成や変更日時を証明するものです。ブロックチェーン上のコンピュータすべてから日時情報を取得するため、不正は極めて困難となります。

こうして、共有するファイルの作成(変更)日時・内容の2点を保証することで、煩雑な契約確認の作業を省略します。

これがアポスティーユの仕組みです。

内容の類似しているスマートコントラクトでは、活用事例がいまだ少なく・気軽に導入することも難しいのが現状です。

加えて、ハッキングされたこともありました。

アポスティーユは、NEMの公式ウォレットさえ準備すれば、誰でも利用することが出来ます。

ハッキングも2018年4月現在報告されておらず、安全性の高い契約自動化システムだと評価されています。

「ハイレベルのブロックチェーン技術を誰でも・簡単に利用できるようにしたい」という、NEMプロジェクトの考えが分かる一例です。

ネムが誇る2つの最先端システム

NEMの魅力は、

ビットコインやイーサリアムにはない、送金しやすさ

富の不平等問題の解決

これらにあります。

①送金時間が早い・今後もっと早くなる

前項の表で見た通り、ネムのブロック生成速度は1分です。

ビットコインの1/10であり、送金速度や手数料に直接影響します。

ビットコインやイーサリアムの場合、ウォレットに着金するまで2~6時間かかることも珍しくありません。

一方ネムの場合、数秒~最長2時間で着金します。

また、今後リリースされる最新のテクノロジー「カタパルト」により、ついにクレジットカード決済と同等の送金速度になることも発表されています。

リリース後の取引処理速度を、ビットコイン・イーサリアムと比較してみましょう。

カタパルトリリース後の1秒あたりの処理件数
ビットコイン 7件
イーサリアム 15件
mijin(NEMの基幹システム) 3082件・最高4142件
VISAブランドのクレジットカード 4000~6000件

送金速度は、仮想通貨の将来性を決める基本情報のひとつです。

表中の速度が実現するのは2018年下半期と予定されており、注目が集まっています。

参考:mijin公式サイト

②富の不平等を解消する「」

ビットコインを含め、現在流通している仮想通貨の大半で「プルーフ・オブ・ワーク(PoW)」という技術が採用されています。

これはマイニング(採掘)を行う人々にとって無視できないものであり、同時に不平等の原因にもなっています。

PoW最大の特徴は「より計算能力の高いコンピュータに報酬が集まる」という点です。

高性能なマシンを用意できる法人マイナー(採掘)だけが報酬を独占し、家庭用のパソコンで行う個人マイナーにはほとんどリターンがない…ということもあり得るのです。

結果的に、

  1. 大資本家がマイニングを行いビットコインを集める
  2. この資本家がマイニング用コンピュータの性能を改良する
  3. さらに効率よく集金できる

というサイクルが続いてしまい、少数の人に富が集中してしまう問題が指摘されています。

ところで、マイニングに協力してくれる人がいなければ、仮想通貨の取引を行うことは出来ません。

採掘者が中央銀行に代わって、入出金取引の承認・通貨の信頼性の保全をしてくれているからです。

しかし、このような不平等問題が解決されないと、採掘者は減る一方・仮想通貨の健全さも損なわれてしまいます。

そこでNEMが導入したのは、「プルーフ・オブ・インポータンス(PoI)」という方式です。

この技術を運用するため、NEM誕生当初に上限枚数まで発行・希望する投資家たちに配布したのです。

  他の仮想通貨(PoW) NEM(PoI)
取引承認作業の名称  マイニング  ハーベスト
上記の参加資格  マイニング用のコンピュータがあること  10,000XEM以上保有していること
報酬の資金源  新規発行通貨  各保有者が支払う送金手数料
報酬が増える条件 コンピュータの計算能力が高い 1回1,000XEM以上の取引を多数行う
通貨の流動性 一部の大量保有者が出現しやすい  大量保有者は出現しにくい
電力消費問題  起こりやすい  ほぼ起こらない

NEMの「ハーベスト」と呼ばれる取引承認作業に参加する場合、自分でコンピュータを用意する必要はありません。

規定の枚数以上のネムを保有すれば、誰でも簡単に参加することが出来ます。

実際に取引承認を行うのはNEM公認の一部のコンピュータに限られ、ハーベスト参加者は何もせずにマイニング報酬を受け取れます。

報酬の資金源はネム送金手数料によってまかなわれており、こうして市場のネム流動性が保たれます。

他の仮想通貨のように、世界中の投資家がこぞってマイニング用マシンを動かし・電力消費問題が勃発する…といったことも起きません。

環境にも優しいのがPoIの特徴です。

富の機会の平等とも言えるこのシステムは、他の仮想通貨にはない画期的なものです。

最後に、将来性を予測させるものとして直近の注目ニュースを紹介します。

ニュース①:国内銀行でブロックチェーン実証実験に採用

大手都市銀行が次々にブロックチェーン導入に意欲を示す中、野村総合研究所・住信SBIネット銀行が共同で行う実験に、NEMのブロックチェーン基幹技術である「mijin」が採用されました。

これには、仮想通貨取引所Zaifの運営会社であるテックビューロ社も参加しています。

この実験結果などを受けて開発されていた、

  • 高セキュリティ
  • 時間あたりの処理可能件数を増やすテクノロジー
  • 金融機関向けの半中央集権的なシステム

などを盛り込んだ次世代のブロックチェーン技術が、2018年秋にリリースされます。

冒頭で述べた送金速度の大幅な上昇も、この最新技術に伴うものです。

これをきっかけに、今後は国内外の銀行と強く結びつくのではないかと予測されます。

銀行業務への介入でライバルとなるのはリップル(XRP)ですが、送金速度の超高速化というメリットはNEMにしか存在しません。

銀行の信頼性を維持するのに、必要不可欠な存在となります。

参考:「日本の銀行としては初、住信SBIネット銀行のブロックチェーン実証実験に弊社のmijinが採用されました」mijin公式サイト

ニュース②:ベネズエラ政府発行の「ペトロ」もNEMブロックチェーン

天然資源が価値を担保する「ペトロ」は、世界初の官製仮想通貨です。

現在、発行元であるベネズエラが資金調達をしています。

当初はイーサリアムの台帳システムがベースとなる予定でしたが、NEMについて情報を有するファンから「ペトロにはネムの技術が活用されている」という情報がもたらされました。

NEM開発グループや財団は関与していないものの、公式Twitterではベネズエラ政府によるNEMブロックチェーンの技術採用を認めています。

トルコ・イランでも、政府での仮想通貨発行を検討しているさなかです。

ペトロの動向やセキュリティ性能がモデルケースとなる可能性は十分にあります。

セキュリティ性・流動性でよい成績を残せば、NEMブロックチェーン技術は歴史的存在になります。

ニュース③中東最大の経済イベントにも登場

2018年2月、ドバイで2つのイベントが開催されました。

・WGA(世界政府サミット)

過去の回では米大統領も出席したことのある、中東中心の経済イベントです。

ここではNEM財団のロン=ウォン氏が講演し、世界の貧困問題を解決したいと宣言しました。

・”Blockchain for Islamic Banking and Finance”

政府発行通貨の信頼性に悩むイスラム圏地域の国々が、ブロックチェーン技術の活用法を探っています。

2018年度には、NEMの技術を転用した財政管理システムの構想について話し合われました。

石油などの天然資源マネーがNEMに流れ込めば、基軸通貨(ビットコインに代わる最も取引量の多い通貨)の最有力候補となります。

まとめ

NEMの今後の値動きについての好材料は、以下の通りです。

ブロックチェーン技術完成への意欲

送金ラグや富の不平等問題への取り組み

中東を中心とした、公的機関からの高い注目度

NEMの目指す今後の展望は、仮想通貨ならではの利便性・公正さを誰でも理解できるシステムです。

そして2018年下半期、いよいよその技術も最終段階に向かう予定です。

ビットコインやイーサリアムに続く時価総額・風評被害に負けない安定した値動きが、今後への期待感の高さを物語っています。